1. 総評

株式会社スポーツフィールドの2025年12月期連結決算は、売上高、営業利益、経常利益、当期純利益の全てにおいて前期比で大幅な増加を達成し、非常に好調な結果となりました。これは、主力であるスポーツ人財採用支援事業の堅調な成長に加え、新たに連結子会社となったスポーツ用品企画・販売事業の貢献が大きく寄与したことによります。特に、各事業セグメントにおいて過去最高の売上を更新するなど、事業基盤の拡大と収益性の向上が顕著に見られました。財務面でも、自己資本比率の維持と増加傾向が見られ、健全な経営状態を維持しています。

2. 業績結果

科目	金額（百万円）	前期比 (%)
売上高（営業収益）	4,784	24.4%
営業利益	1,078	23.4%
経常利益	1,082	24.1%
当期純利益	783	31.6%
1株当たり当期純利益（EPS）	107.28円	32.1%
配当金	21.00円	31.3%

業績結果に対するコメント： 当期は、スポーツ人財採用支援事業における新卒者向けイベント、新卒者向け人材紹介、既卒者向け人材紹介の各事業が、企業の採用ニーズの高まりや登録者数の増加を背景に過去最高の売上を記録しました。これにより、売上高は前期比24.4%増と大幅に伸長しました。 また、2025年10月に連結子会社となった株式会社リンドスポーツによるスポーツ用品企画・販売事業も、第4四半期においてグループ全体の業績押し上げに貢献しました。 売上原価は、イベント開催費用の増加やスポーツ用品の原価計上により増加しましたが、売上高の伸びがこれを上回り、売上総利益は大幅に増加しました。 販売費及び一般管理費は、人員体制強化のための採用活動、オフィス増床、広告宣伝費の増加などにより増加しましたが、増収効果がこれを上回り、営業利益、経常利益ともに前期比で23%以上の伸びを示しました。 当期純利益は、利益の増加に加え、法人税等調整額の減少（前期の増加要因の反動）もあり、前期比31.6%増と大きく伸長しました。 1株当たり当期純利益も同様に増加し、配当金も前期比で増額されています。

3. 貸借対照表（バランスシート）

【資産の部】 | 科目 | 金額（百万円） | 前期比 | |------|---------------|--------| | 流動資産 | 3,110 | 37.7%増 | | 現金及び預金 | 1,778 | 4.3%増 | | 受取手形及び売掛金 | 681 | 40.5%増 | | 棚卸資産 | 552 | 新規計上 | | その他 | 101 | 42.9%増 | | 固定資産 | 776 | 72.7%増 | | 有形固定資産 | 230 | 5.6%増 | | 無形固定資産 | 213 | 新規計上 (のれん) | | 投資その他の資産 | 334 | 43.9%増 | | 資産合計 | 3,886 | 43.5%増 |

【負債の部】 | 科目 | 金額（百万円） | 前期比 | |------|---------------|--------| | 流動負債 | 1,042 | 36.6%増 | | 支払手形及び買掛金 | 39 | 58.9%増 | | 短期借入金 (1年内返済予定の長期借入金含む) | 115 | 25.5%増 | | その他 | 888 | 39.5%増 | | 固定負債 | 413 | 128.1%増 | | 長期借入金 | 254 | 276.6%増 | | その他 | 159 | 1,148.5%増 | | 負債合計 | 1,455 | 54.2%増 |

【純資産の部】 | 科目 | 金額（百万円） | 前期比 | |------|---------------|--------| | 株主資本 | 2,431 | 37.9%増 | | 資本金 | 94 | 0.1%増 | | 利益剰余金 | 2,354 | 39.7%増 | | その他の包括利益累計額 | 記載なし | 記載なし | | 純資産合計 | 2,431 | 37.9%増 | | 負債純資産合計 | 3,886 | 43.5%増 |

貸借対照表に対するコメント： 当期は、株式会社リンドスポーツの連結子会社化に伴い、資産・負債ともに大幅に増加しました。 資産合計は前期比43.5%増となり、特に流動資産は棚卸資産の新規計上（552百万円）や売掛金の増加、固定資産はのれんの発生（213百万円）や長期借入金の増加に伴う投資その他の資産の増加などにより大きく増加しました。 負債合計も前期比54.2%増となり、流動負債では未払法人税等の増加などが、固定負債では長期借入金の増加が主な要因です。 純資産は前期比37.9%増となり、利益剰余金の増加が主な要因です。 自己資本比率は62.6%となり、前期の65.1%から微減しましたが、依然として高い水準を維持しており、財務の健全性は良好です。 流動比率（流動資産 ÷ 流動負債）は約2.98倍（前期約2.96倍）と、短期的な支払い能力も良好です。

4. 損益計算書

科目	金額（百万円）	前期比	売上高比率
売上高（営業収益）	4,784	24.4%	100.0%
売上原価	454	153.1%増	9.5%
売上総利益	4,331	18.2%増	90.5%
販売費及び一般管理費	3,252	16.5%増	68.0%
営業利益	1,079	23.4%増	22.5%
営業外収益	6	3,122.3%増	0.1%
営業外費用	2	9.1%減	0.0%
経常利益	1,083	24.1%増	22.6%
特別利益	記載なし	記載なし	記載なし
特別損失	記載なし	記載なし	記載なし
税引前当期純利益	1,083	24.1%増	22.6%
法人税等	299	8.3%増	6.2%
当期純利益	784	31.6%増	16.4%

損益計算書に対するコメント： 売上高は前期比24.4%増と大幅に増加し、売上高営業利益率は22.5%と高い水準を維持しています。 売上原価の増加率が売上高の増加率を大きく上回ったため、売上総利益率は前期の90.5%から90.5%と横ばいですが、絶対額は増加しています。 販売費及び一般管理費も増加しましたが、売上高の伸びがこれを上回り、営業利益率は22.5%と前期の22.7%から微減にとどまりました。 営業外収益は、保険解約返戻金などの計上により大幅に増加しましたが、全体に占める割合は小さいです。 経常利益は売上総利益の増加に牽引され、前期比24.1%増となりました。 法人税等の増加率は利益の伸びを下回ったため、当期純利益は前期比31.6%増と、利益段階での増加率が最も高くなりました。 ROE（自己資本利益率）は、当期純利益が31.6%増、自己資本が37.9%増であるため、前期比で若干低下する可能性がありますが、依然として高い収益性を示唆しています。

5. キャッシュフロー

科目	金額（百万円）	前期比
営業活動によるキャッシュフロー	864	39.5%増
投資活動によるキャッシュフロー	△579	△1,167.3%増 (大幅な減少)
財務活動によるキャッシュフロー	△211	34.4%減
現金及び現金同等物 期末残高	1,778	4.3%増
フリーキャッシュフロー	285 (営業CF - 投資CF)	-

キャッシュフローに対するコメント： 営業活動によるキャッシュフローは、増収増益を反映して前期比39.5%増と大幅に増加しました。これは、本業で稼ぐ力が向上していることを示しています。 投資活動によるキャッシュフローは、株式会社リンドスポーツの連結子会社化に伴う株式取得支出（583百万円）により、大幅なマイナスとなりました。 財務活動によるキャッシュフローは、長期借入金の返済や配当金の支払いによりマイナスとなりました。 フリーキャッシュフローは、営業活動で得たキャッシュから投資活動での支出を差し引いたもので、当期は285百万円となりました。これは、事業活動で得たキャッシュの一部を投資に回している状況を示しています。

6. 今後の展望

2026年12月期の連結業績予想では、売上高64億7,000万円（前期比35.2%増）、営業利益13億円（前期比20.5%増）と、引き続き高い成長を見込んでいます。これは、スポーツ人財採用支援事業の持続的な成長と、新規連結子会社とのシナジー創出によるものと予想されます。 現行の中期経営計画の目標水準を1年前倒しで達成する見込みであることから、2026年3月には中期経営計画のアップデート版が公表される予定です。 リスク要因としては、経済状況の変動、人材採用市場の動向、競合他社の動向などが挙げられます。 成長機会としては、スポーツ市場全体の拡大、健康意識の高まり、デジタル化の進展などが考えられます。

7. その他の重要事項

• セグメント別業績:
  • スポーツ人財採用支援事業: 新卒者向けイベント、新卒者向け人材紹介、既卒者向け人材紹介の全てにおいて過去最高の売上を記録しました。
  • スポーツ用品企画・販売事業: 新規連結子会社（株式会社リンドスポーツ）による貢献があり、グループ全体の業績押し上げに寄与しました。
• 配当方針: 2025年12月期は1株当たり21円の配当を実施しました。2026年12月期は1株当たり23円の配当を予想しており、株主還元を重視する姿勢が見られます。
• 株主還元施策: 配当金の増額は、株主還元の一環として評価できます。
• M&Aや大型投資: 株式会社リンドスポーツの連結子会社化は、事業領域の拡大とシナジー創出を目的とした重要な戦略的投資です。
• 人員・組織変更: 新規連結子会社化に伴い、事業セグメントの区分方法を見直し、「スポーツ用品企画・販売事業」を追加しました。また、人員体制強化のための採用活動も積極的に行われています。