1. 総評

• 会社名: 株式会社フロンティアホールディングス
• 決算期間: 2025年1月1日～2025年12月31日
• 総合評価：住宅市場の需要拡大を背景に全セグメントで成長を達成。売上高45.7%増、営業利益54.9%増と急成長を実現。
• 主な変化点：
• 戸建住宅事業が最大の成長ドライバーに（売上高+61.8%）
• アフターサービス事業が79.7%増と急拡大
• 総資産49億円増（主に仕掛販売用不動産の増加）

2. 業績結果

科目	2025年12月期（百万円）	前期比増減率
売上高	17,487	+45.7%
営業利益	2,652	+54.9%
経常利益	2,517	+52.7%
当期純利益	1,681	+50.3%
EPS（円）	569.09	+50.3%
配当金（年間）	34.00円	前期同等

業績結果に対するコメント： - 成長要因： - 戸建住宅事業：低金利環境と仕入れ強化で売上高76億円（+61.8%） - 不動産仲介事業：業務効率化で利益率87.6%改善 - アフターサービス事業：保険・中古車販売が79.7%増 - 収益構造：売上高営業利益率15.2%（前期14.3%から改善） - 特記事項：販売用不動産残高が269億円（前期比+42.6%増）と在庫積み増し

3. 貸借対照表（単位：百万円）

【資産の部】 | 科目 | 2025年12月期 | 前期比増減 | |------|-------------|------------| | 流動資産 | 15,669 | +4,705 | | 現金及び預金 | 4,082 | +1,087 | | 販売用不動産 | 2,696 | +805 | | 仕掛販売用不動産 | 8,216 | +2,796 | | 固定資産 | 780 | +223 | | 有形固定資産 | 356 | +55 | | 投資その他の資産 | 409 | +166 | | 資産合計 | 16,449 | +4,929 |

【負債の部】 | 科目 | 2025年12月期 | 前期比増減 | |------|-------------|------------| | 流動負債 | 7,621 | +1,908 | | 短期借入金 | 4,380 | +1,152 | | 固定負債 | 2,723 | +1,440 | | 長期借入金 | 2,668 | +1,416 | | 負債合計 | 10,345 | +3,347 |

【純資産の部】 | 科目 | 2025年12月期 | 前期比増減 | |------|-------------|------------| | 資本金 | 100 | 0 | | 利益剰余金 | 5,775 | +1,581 | | 純資産合計 | 6,105 | +1,581 | | 負債純資産合計 | 16,449 | +4,929 |

貸借対照表に対するコメント： - 自己資本比率37.1%（前期39.3%から微減） - 流動比率206%（前期192%から改善） - 特徴：不動産在庫（仕掛販売用）が総資産の50%を占める業態特性 - 懸念点：有利子負債が7,048百万円（前期比+2,568百万円）と急増

4. 損益計算書（単位：百万円）

科目	2025年12月期	前期比増減	売上高比率
売上高	17,487	+45.7%	100.0%
売上原価	11,155	+54.2%	63.8%
売上総利益	6,332	+32.6%	36.2%
販管費	3,680	+20.2%	21.0%
営業利益	2,652	+54.9%	15.2%
経常利益	2,518	+52.7%	14.4%
当期純利益	1,682	+50.3%	9.6%

損益計算書に対するコメント： - 収益性指標： - ROE 29.6%（前期26.3%から改善） - 売上高営業利益率15.2%（同1.0pt改善） - コスト構造：売上原価率63.8%（前期60.2%から悪化）が課題 - 変動要因：建築資材高騰で粗利益率が36.2%（前期39.8%から低下）

5. キャッシュフロー

項目	2025年12月期（百万円）
営業CF	△1,361
投資CF	△155
財務CF	+2,574
現金残高	4,082

6. 今後の展望

• 業績予想（2026年12月期）：
• 売上高221億円（+26.6%）
• 営業利益35億円（+33.0%）
• 成長戦略：
• ワンストップサービス拡充（リフォーム×太陽光パネル提案）
• 中古車買取販売の強化
• リスク要因：
• 建築コスト高騰（資材価格+人件費）
• 金利上昇リスク

7. その他の重要事項

• セグメント別業績：
• 戸建住宅：76億円（+61.8%）
• リフォーム：49億円（+34.7%）
• 配当方針：年間34円継続（配当性向6.0%）
• 投資計画：店舗拡大とITシステム強化
• 人員戦略：在宅ワーク制度定着で生産性向上

（注）数値は決算短信記載値に基づき百万円単位で表記。潜在株式調整後EPSは存在せず。