1. 総評

横浜ゴム株式会社は、2025年12月期において、売上収益、事業利益、営業利益、親会社の所有者に帰属する当期純利益の全てにおいて前期比で大幅な増加を達成し、過去最高業績を更新しました。これは、中期経営計画「Yokohama Transformation 2026（YX2026）」の着実な実行と、特にタイヤセグメントにおける戦略的な取り組みが奏功した結果です。タイヤ消費財における高付加価値商品の販売拡大、Goodyear社のOTR事業買収によるポートフォリオ強化、MB事業の収益性改善などが、大幅な増益に貢献しました。

2. 業績結果

業績結果に対するコメント： 売上収益は、タイヤセグメントが14.3%増と牽引し、全体を12.8%押し上げました。事業利益、営業利益、当期純利益も大幅に増加しており、これは主にタイヤ消費財における高付加価値商品（AGWやハイインチ品）の販売拡大、Goodyear社のOTR事業買収によるシナジー効果、MB事業における収益性改善、そして抜本的なコスト改善や構造改革といった内部努力が寄与した結果です。特に、親会社の所有者に帰属する当期純利益は40.7%増と大きく伸びており、収益性の向上が顕著です。1株当たり当期純利益も同様に大幅に増加しています。配当金については、年間134円（中間48円、期末86円）が予定されており、株主還元も強化されています。

3. 貸借対照表（バランスシート）

【資産の部】 | 科目 | 金額（百万円） | 前期比（％） | |------------------|----------------|--------------| | 流動資産 | 記載なし | 記載なし | | 現金及び預金 | 107,391 | △20.5 | | 受取手形及び売掛金 | 記載なし | 記載なし | | 棚卸資産 | 記載なし | 記載なし | | その他 | 記載なし | 記載なし | | 固定資産 | 記載なし | 記載なし | | 有形固定資産 | 記載なし | 記載なし | | 無形固定資産 | 記載なし | 記載なし | | 投資その他の資産 | 記載なし | 記載なし | | 資産合計 | 1,998,360 | 15.1 |

【負債の部】 | 科目 | 金額（百万円） | 前期比（％） | |------------------|----------------|--------------| | 流動負債 | 記載なし | 記載なし | | 支払手形及び買掛金 | 記載なし | 記載なし | | 短期借入金 | 記載なし | 記載なし | | その他 | 記載なし | 記載なし | | 固定負債 | 記載なし | 記載なし | | 長期借入金 | 記載なし | 記載なし | | その他 | 記載なし | 記載なし | | 負債合計 | 958,130 | 15.2 |

【純資産の部】 | 科目 | 金額（百万円） | 前期比（％） | |------------------------------------|----------------|--------------| | 株主資本 | 記載なし | 記載なし | | 資本金 | 記載なし | 記載なし | | 利益剰余金 | 記載なし | 記載なし | | その他の包括利益累計額 | 記載なし | 記載なし | | 純資産合計 | 1,040,231 | 15.1 | | 負債純資産合計 | 1,998,361 | 15.1 |

貸借対照表に対するコメント： 資産合計は前期比15.1%増の1兆9,983億60百万円となりました。これは主に有形固定資産、営業債権、無形資産の増加によるものです。負債合計も同15.2%増の9,581億30百万円となり、主に有利子負債の増加が要因です。純資産合計は同15.1%増の1兆402億31百万円となり、親会社の所有者に帰属する当期純利益の計上が寄与しました。 自己資本比率は51.6%（前期51.5%）と、引き続き高い水準を維持しており、財務の健全性は良好です。流動比率や当座比率などの安全性指標に関する具体的な数値は開示されていませんが、自己資本比率の高さから、短期的な支払い能力にも問題はないと推測されます。資産構成としては、固定資産の増加が目立ち、これは事業拡大や投資活動の活発化を示唆しています。

4. 損益計算書

損益計算書に対するコメント： 売上高は12.8%増と好調に推移し、過去最高を更新しました。営業利益は28.3%増、税引前当期純利益は36.3%増、当期純利益は40.7%増と、利益面でも大幅な伸びを示しています。特に、売上高営業利益率は12.4%（前期10.9%）と改善しており、収益性が向上しています。これは、タイヤ消費財における高付加価値商品の販売拡大、Goodyear社のOTR事業買収によるシナジー効果、MB事業の収益性改善、そして抜本的なコスト改善や構造改革といった内部努力が複合的に寄与した結果です。ROE（自己資本利益率）やROA（総資産利益率）に関する具体的な数値は開示されていませんが、当期純利益の大幅な増加から、これらの指標も改善していると推測されます。コスト構造としては、売上原価や販売費及び一般管理費の効率化が進んでいると考えられます。

5. キャッシュフロー

• 営業活動によるキャッシュフロー: 135,630百万円（前期比 43.5%増）
• 投資活動によるキャッシュフロー: △241,298百万円（前期は△1,392百万円）
• 財務活動によるキャッシュフロー: 68,317百万円（前期は△63,213百万円）
• フリーキャッシュフロー: 営業活動によるキャッシュフロー - 投資活動によるキャッシュフロー = 135,630 - 241,298 = △105,668百万円（前期は 93,104百万円）

キャッシュフローに対するコメント： 営業活動によるキャッシュフローは、前期比43.5%増と大幅に増加しており、本業での稼ぐ力が向上していることを示しています。一方、投資活動によるキャッシュフローは大幅なマイナスとなっており、これは子会社の取得（Goodyear社のOTR事業）や有形固定資産の取得による支出が大きかったためです。財務活動によるキャッシュフローはプラスに転じており、これは主に長期借入れによる収入が増加したことによります。フリーキャッシュフローはマイナスとなりましたが、これは戦略的な投資によるものであり、将来の成長に向けた積極的な姿勢が見られます。

6. 今後の展望

2026年12月期の連結業績予想としては、売上収益1兆3,000億円（前期比5.3%増）、事業利益1,880億円（前期比12.9%増）、営業利益1,730億円（前期比13.1%増）、親会社の所有者に帰属する当期純利益900億円（前期比△14.6%）を見込んでいます。 中期経営計画「Yokohama Transformation 2026（YX2026）」の最終年度として、Goodyear社のOTR事業買収によるポートフォリオのフルラインナップ化と「Best Alternative」としての地位確立を基盤に、タイヤ消費財における高付加価値商品の販売拡大、OHTにおけるマルチブランド戦略とシナジーの刈り取り、グローバルな生産体制の強化、抜本的なコストダウンなどを継続して推進し、事業成長と経営基盤強化を目指します。 リスク要因としては、経済状況の変動、為替レートの変動、原材料価格の変動、資金調達力への影響などが挙げられています。

7. その他の重要事項

• セグメント別業績:
  • タイヤセグメント: 売上収益1兆1,212億84百万円（前期比14.3%増）。連結売上収益の90.8%を占め、業績を牽引しました。
  • MB（マルチプル・ビジネス）セグメント: 売上収益1,055億52百万円（前期比0.3%増）。当社グループの連結売上収益の8.5%を占めました。
• 配当方針: 安定した配当を継続することを基本方針としており、中間配当と期末配当の年2回実施しています。2025年12月期は年間134円（前期比増配）、2026年12月期は年間172円（予想）の配当を予定しています。
• 株主還元施策: 配当金の増額により、株主還元を強化しています。
• M&Aや大型投資: 2025年2月にGoodyear社のOTR事業を買収しており、これは戦略上重要な投資と位置づけられています。
• 人員・組織変更: 連結範囲の重要な変更として、日本ジャイアントタイヤ株式会社、Yokohama Earthmover Pty Ltd、YTMMX Japan合同会社を新たに連結子会社としています。